本ページはプロモーション(アフィリエイト広告)を含みます。
令和2年 午前 No.24は、基盤地図情報を利用した公共測量の正誤問題です。メタデータ・数値標高モデル・建築物の扱いで判断します。
次のa〜eのうち、明らかに間違っているものだけの組合せはどれか。
a. メタデータを調べたら基盤地図情報の整備にA町の公共測量成果が使われていた。この場合、A町に測量成果の使用承認申請をしなければならない。
b. 5mメッシュの数値標高モデルを使って、地図情報レベル5000の等高線(主曲線間隔5m)を作成した。
c. 等高線から50mメッシュの数値標高モデルを作る際、ジオイド・モデルによる標高補正は必要ない。
d. 数値標高モデルから、建築物の外周線に地表面からの高さ情報を付与できる。
e. 都市計画区域内の基盤地図情報を基図として、地図情報レベル5000の地図を編集・作成した。
選択肢:1. a,c 2. a,d 3. b,d 4. b,e 5. c,e
出典:国土地理院ウェブサイト「測量士・測量士補試験の試験問題及び解答例」(令和2年 測量士試験 午前 No.24)。問題文は要約。正解は公表資料で確認しています。
b・c・eは正しい記述です。誤りはaとd。a:基盤地図情報として公開されたデータを利用する場合、その整備に使われた元の測量成果へ個別に使用承認申請する必要はありません。d:数値標高モデルは地表面の標高を表すもので、それだけでは建築物の高さ情報は付与できません。組合せは選択肢2です。
参考(確認日:2026年7月11日)
※ この記事の確認日:2026年7月
スキマ時間に
答え=2(a・d が誤り)
aは公開された基盤地図情報を使うので元成果への個別の使用承認申請は不要。dは数値標高モデル(地表面の標高)だけでは建築物の高さは付与できません。